既存の商品・サービスも安定してきたし、そろそろ新しい商品・サービスを開発するかぁ！
でも、新しい商品・サービスってどうやって作るんだ？
出来るだけ失敗せず、やっていきたいなぁ。
ある程度、事業が安定してきたら更なる事業拡大のために新しい商品・サービスを開発することがあると思います。しかし、闇雲に商品・サービスを開発しても失敗してしまい、時間とお金を無駄にしてしまいます。そうならないために、どのように新しい商品・サービスを開発していけばいいのかをまとめました。
本記事の内容
- 新しい商品・サービスを開発する方法
- 商品・サービス開発の前提条件を確認しよう
- 現時点で商品・サービスがない場合（0⇒1）
- すでに商品・サービスがある場合
新しい商品・サービスを開発方法
新しい商品やサービスを開発する方法は多岐にわたりますが、以下に一般的な手順をいくつか示します。
- マーケットリサーチ：まず、市場や顧客のニーズを理解するためにマーケットリサーチを行います。競合他社の製品やサービス、顧客の意見や要望を分析し、市場の隙間や機会を見つけます。
- アイデアの発想：マーケットリサーチを元に、新しい商品やサービスのアイデアを考えます。アイデアジェネレーションのために、ブレインストーミングセッションを行ったり、ユーザーインタビューやフィードバックを収集したりします。
- コンセプト検討：アイデアを絞り込み、最も有望なコンセプトを選択します。この段階では、商品やサービスの特徴や利点、顧客への提供方法などを詳細に検討します。
- プロトタイプ作成：選択したコンセプトに基づいて、プロトタイプを作成します。これにより、アイデアの具体的な形を確認し、必要な修正や改善を行うことができます。
- テストとフィードバック：プロトタイプを顧客やターゲットユーザーに実際に試してもらい、フィードバックを収集します。このフィードバックを元に、製品やサービスを改善し、より顧客のニーズに適したものにしていきます。
- ローンチ：テストやフィードバックを経て、満足のいく商品やサービスが完成したら、ローンチします。適切なマーケティング戦略や販売計画を立て、新しい商品やサービスを市場に導入します。
- モニタリングと改善：ローンチ後も、顧客の反応や市場の変化をモニタリングし続けます。必要に応じて製品やサービスを改善し、競争力を維持または向上させます。
これらの手順は一般的なものであり、実際の開発プロセスは企業や業界によって異なります。また、新しい商品やサービスを開発する際には、クリエイティブな発想やチームワークが重要であることも忘れないでください。
[実践] 超高収益商品開発ガイド 粗利80％実現7つのステップ (日本経済新聞出版)商品・サービス開発の前提条件を確認しよう
一般的な手順を説明しましたが、ここからは商品・サービスを開発するうえでの前提となる条件を確認していきます。
前提条件①：自社（自分）の経験と知識の棚卸
まずは自社（自分）の経験と知識を棚卸しておきましょう。どういうことかをいうと、相手に対して自社（自分）の経験と知識を使って何を提供できるのかを把握しておくことです。自分が何者なのか、何をしてあげられるのか、どういった問題や悩みを解決させてあげられるのかといったことが分かっていないと作る商品・サービスがブレてしまいます。
自社（自分）の経験と知識を整理する方法としては、ローカルベンチマークやマインドマップを使って深掘りして考えて、自社（自分）の強みや他社との差別化ポイントを見つけます。ローカルベンチマークについては関連記事を参考にしてみてください。
関連記事：【経営診断ツール】ローカルベンチマーク作成のメリットと活用方法まとめ
どうしても自分目線からでは出来ない、分からないといった場合は中小企業診断士に経営診断してもらうと強みや弱みなどを分析してもらえますよ。
前提条件②：商品・サービスが売れる仕組みを理解しておく
商品やサービスが売れる仕組みは複雑であり、多くの要素が関与しますが、以下に一般的な売れる仕組みの要素をいくつか挙げます。
- マーケティング戦略：適切なマーケティング戦略を立てることが重要です。これには、ターゲット市場の特定、競合分析、ブランド戦略、価格戦略、プロモーション戦略などが含まれます。
- 顧客ニーズへの適合：商品やサービスが顧客のニーズや要求に適合していることが重要です。顧客のニーズを理解し、それに基づいて商品やサービスを開発し、提供することが必要です。
- 製品の品質と価値提供：顧客にとって価値のある製品やサービスを提供することが重要です。品質や機能、デザイン、価格などが顧客にとって重要な要素となります。
- チャネル戦略：適切な販売チャネルを選択し、顧客に製品やサービスを提供することが重要です。これには、直接販売、小売店、オンラインストア、ディストリビューターなどが含まれます。
- カスタマーエクスペリエンス：顧客が購買から利用、サポートまでの全体の体験が良好であることが重要です。顧客サービスの質や製品の利便性、購買プロセスのスムーズさなどが顧客満足度に影響します。
- マーケティング活動：効果的なマーケティング活動を実施し、製品やサービスを広く知らせることが重要です。これには、広告、PR、デジタルマーケティング、イベントなどが含まれます。
- 顧客関係管理：顧客との良好な関係を築き、リピート購買や口コミによる売上を促進することが重要です。顧客に対するフォローアップやサポート、定期的なコミュニケーションなどが含まれます。
これらの要素を組み合わせて、商品やサービスが売れる仕組みを構築し、持続的な成長を実現することが重要です。
一般的には、今説明した内容にあるのですが、個人的に重要だと思っていることは①お客さんの悩みや問題を解決できる事、②実績や経験から安心感が得られること、③提供する商品・サービスに対して価格が妥当であること、だと思っています。
新しい商品・サービスでは実績がなかったり、価格面で妥当なのかどうかが決められなかったりしますが、モニター募集によって実績をつくりながら、価格も決めていけばいいと思います。
現時点で商品・サービスがない場合（0⇒1）
現時点で商品・サービスがなくイチから作っていく場合は、これだけは意識しておいてもらいたいです。
それは、「世の中にない商品・サービスを開発すべきではない」です。
なぜなら、よほどの天才でない限り、自分が考え付くレベルのことは他の人も考え付いているはずだからです。中には実際に商品・サービスとして開発した人もいると思います。しかし、その商品・サービスを自分が知らないということはビジネスとして成り立たなかったということです。つまり、そのような人たちと同じようなことをしても成功するわけがありませんよね。
先ほども書きましたが、商品・サービスが売れるためには、その商品・サービスを購入することによって購入者の悩みや問題を解決できなければなりません。そして、自分にとっては必要だと思っていても他の人から不要であれば、当然売れません。そのため、基本的に自分が売りたいものを売っても購入されることは少ないです。
では、何を商品・サービスとして作っていけばいいのか？ということになりますが、答えとしては「すでに世の中に出回っているもので自分の経験と知識を活用できるものを選ぶ」という事になります。
これに関しては、特別とびぬけて出来ることでなくても大丈夫です。重要なのはその商品・サービスを必要としている人がいるかどうかです。大きなプラスを生み出さなくても、マイナスからゼロに戻ったことでもニーズはあります。
分かりやすい例を挙げると、ダイエットです。ダイエットは太っていたというマイナスから通常体型に戻ったというゼロになったことです。そして世の中にはダイエットしたいと思っている人はたくさんいますからニーズはありますよね。このような視点から商品・サービスを考えてみてはどうでしょうか？
すでに商品・サービスがある場合
すでに商品・サービスがあり、新しい商品・サービスを開発する場合は、既存の商品・サービスに関連したものを提供することが一番成功しやすいです。
この関連した商品・サービスをどうやって探すのかですが、一番いいのは実際のお客さんの声を聞くことです。お客さんから「こんな商品・サービスはないの？やってないの？」と聞かれたら顧客ニーズである可能性があります。もちろん、一個人の意見だけで動いても顧客ニーズではないかもしれないので調査は必要です。時には、こちらからお客さんに対して、「このような商品・サービスがあったらどうですか？」といったアンケートを取るのもいいですね。どこかのパン屋さんではお客さんに「こんなパンがあったらいいな」というのを募集して実際に商品化して成功した事例もあります。
このようにお客さんの声を集めて、調査をした後で試作品を作ってみて、実際に自分が使ってみたり、モニターとして体験してもらったりしながら消費者目線でニーズを満たしているのか確認しましょう。
既存の商品・サービスとは違う分野で商品・サービスを開発しようとしている場合は、商品・サービスがない場合の手順で開発する必要があります。
まとめ
新しい商品・サービスを開発するのは難しいと思います。まずは自社（自分）を把握するところから始めてみるといいと思います。
どこにでもあるような商品・サービスを提供しても価格競争に巻き込まれていくだけなので、いかに他社との差別化を図っていくかが重要になってきます。自分目線では気づけないこともあります。自分の中では当たり前と思っていることも他社からすると当たり前ではないこともあります。ローカルベンチマークやマインドマップ、経営診断を活用しながら強みの棚卸が必要です。強みが整理されれば、自信にもつながりますので、やっていきましょう！
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